ホームページの制作においてペルソナは何個に抑えるべきか?

どんな対象にするか

ホームページ(ウェブサイト)の制作において、対象をどうするかをはっきりさせることが成功につながります。
多くの主張がありますが、誰に対してホームページを作るかをはっきりさせることで、具体的なお役立ちになるからです。
誰にでも適用できるようなアイディアは、誰にもささらないのと同様です。

誰に対して作るべきかがペルソナの作成に当たります。
そして、この「誰に対して」が増え過ぎると誰にも刺さらない成果物が出来上がるのです。
では、どこまでペルソナの数を増やせるでしょう。

対象の検討についてまとめてみます。

もくじ

初期方針で絞れるだけ絞る

ペルソナの数が増えることを前提としたこの記事ですが、本当はできる限り絞った方がいいです。
ひとりの人を対象にした方が伝わりやすいです。

ラブレターを書くときに、誰にでも当てはまることを書くこともできますが、刺さるのはその人に対して書いたものでしょう。
可能な限りは絞っておくべきです。

どこを削ぎ落とすべきかを考える作業がかなり時間がかかります。
とはいえ、無限にホームページ作成だけすることはできません。
広告だけが仕事ではなく、ほとんどの人にとってその先の商品やサービスの販売の方がメインのはずですから。

時間との兼ね合いを含めて、検討をしていきましょう。

なお、ペルソナは一度作って終わりではなくアップデートして、コンテンツに反映することもままあります。
外注している会社であればアップデート時に、自主運営をしている人であれば都度コンテンツに反映可能です。

絞る過程で時間がかかり、意見がまとまらない問題

ペルソナでは性別もはっきりさせるため、一つに絞りにくくなることがよくあります。
(ペルソナの設定項目を知りたい方は、下記の記事をご参照ください)

大きな企業で特に多い問題は、社内の意見がまとまらないことです。
これは、中小企業であっても起こり得ます。現場と経営層の見え方が異なることから発生しています。

調整役の人がうまく耐えるべき点です。
また、外部のウェブディレクターを入れる場合に、日本企業では調整を期待する部分でもあります。

翻って、小さな企業や独立してひとりでしている人の利点はここにあります。
特に意見をまとめる必要はなく、自分の気持ちさえ固めてしまえばうまくまとまります。

小ささの利点でしょう。

複数ペルソナの許容範囲

できる限りペルソナを絞るという意味で、理想は1つを作るべきです。
多様な層に見えるだけで、本当は現実を掴みきれていないということがあります。
絞りきる思考過程は、決断も市場調査も必要です。

しかし、そうはいっても複数ペルソナを設定したくなります。
かんばって分けきっても複数の顧客がいることはままあるからです。

このときは、経験的には2-3つ程度までに絞りましょう。
4つ程度と推奨する場合もありますが、4つだとちょっと対象があいまいになりがちです。

  1. 主要な対象
  2. 二次的な対象
  3. 特殊な対象

という絞り方です。

そして、その割合を決めておきます。
主要な対象が6割、二次的な対象が3割、特殊な対象が1割。
どこの対象にどれくらい合わせるかを考えましょう。

6割の対象向けにすべてを削ぎ落とすと、二次的な対象3割に合わなくなるかもと心配する意見はよく出ます。
しかし、3割に合わせ過ぎれば、6割をないがしろにします。
バランス問題のため、正解は出にくいかもしれませんが、上手に共通項を見つけるなどしてデザインや文章に落とし込みます。

例として、埋めにくい差異については、サイトを分けてしまう方法もあります。
大きな企業であればコーポレートの他に採用サイトを持っていますね。

株主や取引先と、採用対象者への情報訴求方法が異なるため、分けています。
ウェブサイトとしては充実しますが、費用と管理の手間がかかることには注意が必要です。

絞りきれないときは、複数ペルソナを使う。
できる限り、対象を絞った方がいい前提はある。


【編集後記】
ビデオ編集のショートカットや型をまとめています。

【運動記録】
ストレッチ○

【子育て日記(6歳・3歳)】
今日は、引き続き看病の日でした。
仕事が合間になりがちですが、気を取り直してがんばります。

もくじ